情報商材の「見極め方」とは?詐欺被害に遭わないために



太田です。



最近は、やや下火になった情報業界における高額な塾や商材の販売ですが、それでも20万円、30万円台といった普通のサラリーマンの1ヶ月分の給料に相当するような商品がインフォトップのランキング上位に食い込むことも珍しくありません。

また、無料オプトインオファーからの高額商材の販売も相変わらず続いているのが実情です。



そして、そういった高額な情報商材に手を出す人の中には、数千円から1万数千円程度の比較的安い教材を手にしてネットビジネスに取り組んだものの大した成果を得られず、

「高額な教材(塾)には、きっと凄い情報が書かれている(教えてくれる)に違いないから、稼げる様になるはずだ!」

という思いから、そういったものに大金を支払った人も少なからずいるんじゃないかなと思います。



まさに、

「高いモノほど、価値がある。」

という消費者心理が働いたのかもしれませんが、残念ながらコチラの記事でも書いた通り、少なくとも情報商材にその図式は当てはまりません。

>情報商材は「高額」なほどアテになるのか?稼げるのか?情報商材とヴェブレン効果



そんなわけで、そういった大した価値もないのに高額で売られている情報商材に「夢」をみて、踊らされる消費者が未だに後を絶ちません。

私もこれまでにこの情報業界で販売されたありとあらゆるジャンルの高額商品をレビューしたり、購入者のその後の顛末をみてきましたが、今日はそんな経験から導きだした

「高額情報商材が詐欺か本物かを見極める方法」

について、私なりの「明確な指標」をお伝えしたいと思います。

それでは早速、いってみましょう。



「詐欺」と言える高額情報商材を見極める方法



まず、この指標で真贋を100%判断出来るわけではありませんが、

「ほぼ間違いないレベルで見極められる方法」

と考えてもらって良いと思います。



それは、下記のような指標になります。



【詐欺的な高額情報商材の共通点】

1.更なる高額商品の売り込みがある。(高額バックエンド)
2.主催者が参加者を直接指導しない。(ずさんなサポート)
3.必然性のない募集期限や人数制限がある。
4.3の募集期限や人数制限等の約束を厳守しない。



逆を言うと、「本物」といえる高額情報の共通点は、これら上記のほぼ裏返しとなりますが、下記の通りです。



【本物な高額情報商材の共通点】

1.更なる商品の売り込みがない。(バックエンドなし)
2.主催者が参加者を直接指導。(手厚いサポート)
3.募集期限や人数制限等の約束を厳守する。



それでは、それぞれの指標について、もう少し具体的に補足説明していきます。



更なる高額商品の売り込みがある(高額バックエンド)



バックエンド商品とは文字通り、先立つフロント商品の購入者に対して、後から追って売り込まれる「後に控える商品」になります。

そして、この業界で販売されている高額塾には必ずと言って良いほど、そういった「バックエンド商品」が用意されています。

しかも、ただでさえ高額なフロント商品よりも更に高い価格設定となっているケースがほとんどです。



ただ、そういったフロント商品すら凌駕するような「高額」バックエンド商品が控えている「高額」塾は、ほぼ間違いなく詐欺的な傾向にあります。

そもそも、そういったいわゆる「フロントエンド・バックエンド商法」そのものは、別に何ら詐欺的な手法でもなんでもありません。

むしろ、逆に「ビジネスの基本」ともいえる考え方に基づいた商法で、先立つフロント商品を購入してくれた人との信頼関係を築いた上で、新たな商品を追って売り込んでいく手法です。

実際、多かれ少なかれ形は違えど、どんなビジネスでもそういったマーケティング戦略は普通に使われていると思います。



例えば、街角で化粧品やシャンプーの「無料サンプル」を良く配っていると思います。

さしあたり無料で使ってもらい、

「気に入ったら買ってくださいね。」

というアレです。

これも広義で言えば「フロントエンド・バックエンド」の考え方に基づいたマーケティング戦略です。



ただ、大抵の場合、その入口となる「フロント商品」は低い価格設定となっているのが普通で、まずは安い商品で消費者との信頼関係を築くところから始まります。

そして、消費者との信頼関係がある程度、築けたところで、ようやく高額な「バックエンド商品」を売り込んでいく流れになるのが一般的です。



しかし、情報業界の場合、その「フロント商品」自体が20万、30万と、庶民感覚からすれば普通に「高額」と感じる様な価格設定となっているものも少なくありません。

そして、その「フロント商品」すら提供されていない段階、つまりろくに消費者と信頼関係を築けていないにも関わらず、更に高額な「バックエンド商品」を売り込んでくるケースもあるのです。



そういった販売方法からして「詐欺的」な高額塾は、

そのフロント商品、バックエンド商品、共にその内容も「詐欺的」な傾向にあり、到底、支払った金額に見合うような価値はないと思って下さい。



まあ、そもそも冷静に考えて、

「そんなセールス方法で、高額な商品を購入する人が本当にいるのか?」」

と疑問に思われるかも知れませんが、この手の高額フロント商品に対して用意されている高額バックエンド商品は、その「ビジネスの基本」ともいえる「フロントエンド・バックエンド」とは、根本的に考え方が違う「似て非なるもの」なんですね。



本来、「フロントエンド・バックエンド商法」の根底には、先だって販売した商品で消費者と信頼関係を築き、その信頼を足掛かりに更にお金を支払ってもらうという、言わば「商売の鉄則」ともいえる考え方があるわけです。

まさに、あらゆるビジネスに通用する普遍の考え方がその基本になっていることは言うまでもないと思います。



ところが、なぜかこの情報業界で販売されている高額塾等の販売手口は、そういった「ビジネスの基本」とは真逆の考え方に基づいた

「消費者の弱みにつけ込む商法」

と言って差し支えないと思います。



実際、フロント商品である高額塾に大金を支払った消費者からすれば、

「このバックエンド商品も買わなければ、先だって支払ったフロント商品代も無駄になるかも知れない。」

という心理になることは、想像に難くありません。



まさに、そんな消費者の「弱み」となるような心理状態を巧妙に作り出し、そのすきにつけ込んで高額なバックエンド商品を売りつける。

それが、この情報業界の「フロントエンド・バックエンド商法」の実態なわけです。



そして、そんな商法に騙されて、まんまと高額なバックエンド商品を買わされてしまった消費者に

「先だってフロント商品に支払った代金を無駄にしたくない。」

という心理が少なからず働いたことは間違いないと思います。



そんな消費者心理を悪い意味で巧みに操り、更に高額な商品を売りつけるような「詐欺的」な手口で販売されている情報が、まともな内容であろうはずがありません。



そもそも、例えば30万円のフロント商品に70万円のバックエンド商品、計100万円の商品を用意しているのであれば、はなから100万円の商品として販売する事も出来るわけです。

無論、それが本当に30万円の価値がある完成されたフロント商品であり、そこで消費者としっかりとした信頼関係を築いた上で、70万円のバックエンドを売り込んでいくのであれば、ノウハウを分割販売するのもまだ理解できます。



しかし、この情報業界でそういった手口を使い高額塾を販売している起業家さん達は、その30万円のフロント商品を売り込んでいくにあたり、得てして

「この30万円であなたの人生を変えられます。」

的な謳い文句で、意図的にバックエンドの存在を隠して販売を行っているのです。

つまり、さも30万円で全てのノウハウが手に入るかのような錯覚を消費者に与えるわけですね。



そして、先だってフロント商品の料金30万円を購入者から徴収した時点で、間髪入れずに

「70万円のバックエンド商品を購入することでノウハウが完成します。」

と手のひらを返したように、更に高額な商品を売りつけてくるわけです。

結局、30万円のフロント商品で信頼関係を結ぶつもりもサラサラなく70万円ものバックエンド商品を売りつけるのであれば、はじめから「計100万円の完成されたノウハウ」として販売することとなんら変わりません。

むしろ、30万円と70万円の商品に分割して販売するべきではないと思うのは私だけでしょうか。



結局のところ、30万円と一見ハードルを下げたように見せかけ、実際にはノウハウを小出しにし、

「実は後で70万を支払わなければ情報が完成しない」

という

「重要な事実を意図的に隠している」

わけですから、もはや完全に消費者を「欺いた状態」で、そのフロント商品の代金を騙し取っているのと何ら変わりません。



そして、なけなしのお金をはたいた消費者に対して、そのフロント商品すら渡していない段階で、いざ蓋を開けてみたらバックエンド商品を買わなければノウハウをコンプリートできないことを明かすわけです。

まさに後出しジャンケン、騙し討ちですね。



逆に消費者側からすれば、既にフロント商品に大金を支払っていますから、

「ここでノウハウをコンプリートしなければ、先だって支払ったフロント商品代が全て無駄になるのでは?」

という新たな錯覚に陥るわけです。

ただでさえ、こういった情報商材に手を出す人はお金に困っている傾向にありますから、余計にそういった強迫観念に駆られる可能性が高いと思います。



これが、情報業界で高額塾や高額情報商材を売り捌いている情報起業家と呼ばれる人達の常套手段なわけです。

もはや、これを

「詐欺商法」

と呼ばずして、何を詐欺というのかというレベルじゃないでしょうか。



結局、彼等の目的は「一人でも多くの人を稼がせる」といった消費者目線に立ったものではなく、

「一人でも多くの消費者から一円でも多くのお金をむしり取る。」

という自分本位で身勝手なものだというのが実態です。

まさに、

「自分さえ良ければ他人がどうなろうと知ったことではない。」

という考えしかないわけです。



もはやそんな金の亡者どもは、到底「起業家」ましてや「成功者」と呼ぶ価値すらありませんが、そんなエセ起業家達・エセ成功者が手掛ける高額な塾や情報商材にそこまでの価値があるはずもないことは、言うまでもありません。

それは、これまで販売されてきた高額塾の末路をみれば明かです。

実際、そういった多くの高額塾参加者がただの「被害者」で終わっているわけですからね。



主催者が参加者を直接指導しない(ずさんなサポート)



そもそも、金額だけは高くても高額塾で提供される情報なんて、所詮は数千円から1万数千円程度で売られている情報商材や書店に並んでいる一般書籍と大差ありません。

よって、そういった高額塾に価値を求めるとすれば、「サポート」部分になります。

実際、こういった高額塾に参加する人達が一番に求めているのは、

「成功者による直接指導」

だと思います。



逆を言えば、消費者の求めているものが、

「成功者による直接指導」

である以上、そのノウハウ考案者なり中心人物が参加者を直接指導するのが筋だと思いませんか?

何しろ、そのノウハウで実際に結果を出し、稼いでいるのは普通に考えれば他でもないその中心人物のはずだからです。



しかし、この業界で販売されている高額塾の大半は、

「そのサポート対応を、何の実績もない様なただのアルバイトに丸投げしているのが実態」

なわけです。

少なくとも、その中心人物本人が参加者との対面コンサル等を直接行い、徹底的に指導してくれるような高額塾を私はほぼ見たことがありません。



例えば、大学入試の対策を行ってくれる予備校等であれば、なかなかマンツーマンとはいきませんが、それでも自分が指導を受けたいと思う講師の授業を受けることは可能なはずです。

逆に、もし「林修先生」の指導を受けたいと申し込んだのに、いざ蓋を開けたらどこの誰かもわからない様なアルバイトが教壇に立っていたら、普通に「詐欺だ!」と思いますよね。

そんなアルバイトから幾ら講義を受けたところで、東大に合格出来る確率が上がるはずもありませんからね。

無論、合格率0(ゼロ)だとは言いませんが。。。



実際、中心人物本人が直接指導にあたっていないような「あなたを稼がせます系」の高額塾は、ほぼ全滅という結末を迎えています。

まあ、当然と言えば当然の結果じゃないでしょうか。

何せ、肝心な「教え」を施してくれるのは、固定給で雇われたアルバイトに毛が生えた程度の人間に過ぎないわけですから。

どう考えても、そんな人間が中心人物と同じレベルのノウハウや指導力を持っているとは思えませんし、ましてや熱意を持った指導は期待出来ませんので。



そもそも、配布されるテキストや動画教材で自主的に勉強して稼げるようになるのであれば、「塾」という形式を取る必要はありません。

もし、仮にそれだけで誰でも稼げるようになるのであれば、日本はもっと豊かな国になっているはずですからね(笑)。



結局、こういった高額塾に数十万円規模の代金を支払う価値があるとすれば、他ならぬ

「実績ある人間による直接指導」

であり、ほぼこの1点のみと言っても差し支えないと思います。



ただ、大半の高額塾では、そういった直接指導は行われていないのが実態なわけです。

故に、そういった高額塾参加者の多くが、成功できずに終わっているのも頷けますね。



必然性のない募集期限や人数制限がある



これも、詐欺的な高額塾等の販売にみられる共通点ですが、ほぼこの手の高額塾は参加者を募集するにあたり期限や人数制限を設けています。

ただ、その販売を締め切った後、いざそのカリキュラムがスタートしてみれば、マニュアルや動画コンテンツが定期的に送りつけられてくるだけで、一般的にイメージされる「塾」とは全くかけ離れたものがほとんどです。

どちらかと言うと、

「通信講座」

に近いと思って下さい。



ただ、そんな「通信講座」のようなものを、「塾」と称し、あえて期限や人数制限を設け、売り切る必要があるのでしょうか。

何しろただの「通信講座」のようなものですから、本当の「塾」の様にどこかの会場に参加者を一堂に集める必要があるわけでもありません。

少なくとも、期日を設ける必要などなく、申込みと同時にコンテンツを配布していっても問題ないはずです。

まあ、人数制限については、百歩譲って「サポート体制に限界があるから」という理由が立ちますが、「通信講座」であれば募集期日を切る必要性は全くありません。



勿論、そういった募集期日や人数制限をすれば、一定期間に申込みが殺到し、爆発的に売上があがるのは間違いありません。

しかし、本来であれば募集期間や販売数を限定せず、いつまでも売れ続けることに越したことはないはずです。

それこそ、本当に価値のある教材を作ったのであれば、販売者として一人でも多くの人へ売りたいと思うのが普通ですし、実際にそうした方が長い目でみれば、より多くの売上を上げられることは間違いありません。



それをあえて、募集期間や販売数を限定して売り切る理由があるとすれば、


・希少性の高いノウハウだから
・悪評が流れるのを避けるため


のいずれではないでしょうか。



ただ、前者の理由である

「希少性の高いノウハウだから」

という可能性は、限りなく「低い」と考えた方が良いと思います。

何しろ、所詮は「情報」ですから他人に教えた時点で、もうどこからどう漏れ広がっていくかわからないわけです。

少なくとも、販売者がそのノウハウで今も実際に稼いでいるのであれば、そんな希少性の高い情報を有料とはいえあえて他人に公開するメリットなど全くありません。

どんなノウハウにしろ、基本的にはライバルが少ないことに越したことはないわけですからね。



よって、あえて募集期間や販売数を限定して売り切る理由は、後者である

「悪評が流れるのを避けるため」

の可能性が非常に高いわけです。



言うまでもないとは思いますが、ろくに稼ぐ事も出来ないようなコンテンツを高額販売すれば、ネット上で炎上することは火を見るよりも明らかです。

つまり、それを見越した上で、

あえてすぐにはコンテンツの提供を行わず、募集期間を限定して悪評が広まる前に売れるだけ売ってから、そのコンテンツを一気に提供していくという販売方法を取るわけです。

まさに、「売り逃げ」以外の何物でもありません。



つまり、そんな販売方法を取っている時点で、その高額塾や高額情報商材に価格に見合った価値はなく、悪評の広まることが必至であることを当の販売者自身も認識していると考えるべきです。

ただ、こういった詐欺的な高額塾で大金をドブに捨てる人は、そういった販売方法を何故かポジティブに捉える傾向にあり、

「希少性の高いノウハウを提供してもらえる」

と勘違いしてしまうわけです。



ただ、現実はその全く逆で、そういった手口で売られた高額塾等は、募集が締め切られいざコンテンツが提供され始めると同時に、ほぼ間違いなく悪評が流れ始め、多くの被害者がその悲痛な叫びを2ch等であげ始めるのです。

結果的に言えば、募集期間や販売数を限定して売り切るといった販売者による悪質なマーケティング戦略にまんまと消費者が踊らされた格好になるわけですが、大金を支払った挙げ句、そんな何の価値もない情報を掴まされた人はたまったものではありません。

尚、この点についてはコチラの記事も参照してみて下さい。

>情報商材の「先行募集」はアテになるのか?教材後出しの理由



募集期限や人数制限等の約束を厳守しない



更に、この手の高額塾や高額情報商材の販売者は、あらかじめ自分達で設定したその募集期限や人数制限等の約束を、厳守しない傾向にあります。

実際、募集期限を示すカウントダウンタイマーが0(ゼロ)になったにも関わらず、なんだかんだと理由を付けてはダラダラと募集を引き延ばし続けるといったことは、もはや日常茶飯事です。



また、そういったあからさまなもの以外にも、無料オプトインオファーの名称やLP(ランディングページ)だけをすげ変えて、延々と販売を続けている高額塾もたくさんあります。

その他にも、

「私が塾生を募集するのは、今回が最初で最後です!」

的な煽り文句で塾生を募集しておきながら、

1年後にはまた同じセリフで再募集をかけるといったことも平気で行われているわけです。



これは、先立つ募集期限内に高い代金を支払った消費者に対するまさに裏切りであり、背任行為以外の何物でもありません。

「人との約束を守るなんて、もはやビジネス云々以前の問題であり、人間として当たり前のことです。」



そんな人として当たり前のことが出来ない様な連中が、まともな教材なりコンテンツ、更にはサポートを提供してくれるはずもありません。

実際、そうやって消費者を平気で欺く様な連中が販売した高額塾等は、ほぼ例外なく多かれ少なかれ炎上状態になり、ただ被害者を生み出すだけで終わっていますので。

その事実が、全てを物語っていると思います。



「本物」と呼べる高額情報商材を見極める方法



逆に、「本物」と呼べる高額な情報商材の共通点は、詐欺的なもののそのまま裏返しな内容になりますが、前述した通り下記のようなものになります。



【本物な高額情報商材の共通点】

1.更なる商品の売り込みがない。(バックエンドなし)
2.主催者が参加者を直接指導。(手厚いサポート)
3.募集期限や人数制限等の約束を厳守する。



まず、私も実際に参加している「本物」と呼べるような高額情報商材には、一切、「バックエンド商品」等の売り込みはありません。

消費者のことを考えれば、はじめから必要な価格の全てを提示するのが当然だからです。



そして、その高額情報商材の販売者なり、中心的な人物が参加者の直接指導にあたり、必要に応じて対面形式でのコンサル等も行ってくれます。

また、当然ながら募集期限といった約束を破るようなこともありません。



まあ、自分の販売するノウハウなり情報に確固たる自信があるのであれば、堂々と販売していけばいいだけの話ですからね。

何故なら「悪評」を恐れる必要もなければ、販売する事に何ら後ろめたさもないわけですから。



事実、私が参加して中身を確認した上で、このブログで推薦している数少ない高額な情報商材は、上記の様な指標を全てしっかりと満たしており、本当に価値ある「ノウハウ」なり「情報」、そして何より手厚い「サポート」を提供してくれています。

そんな「本物」と呼べる企画の販売者こそが「本物」の起業家であり、「本物」の成功者ではないでしょうか。

そして、実際に指導を受け、目標にしていくべきメンターは、そういう「本物」の起業家であり、成功者であることは言うまでもありません。



そんな「本物」の起業家達や企画等については、コチラの記事を参照にしてください。

>情報業界に「本物」と呼べる起業家はいるのか?高額塾はあるのか? (準備中)



「詐欺」的な高額情報商材の購入代金を返金請求する方法



尚、あなたが万が一、この手の高額塾や高額情報商材に騙されたというのであれば、泣き寝入りするのではなく、販売者に対して返金を求めていくべきです。

その返金方法については、コチラにまとめてありますので、諦めずすぐに行動を起こしていってください。

>情報商材の「返金」は可能なのか?具体的な6つのステップ (準備中)



それでは、太田でした。



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name:太田憲一
都内近郊在住、一部上場企業勤務。二児の父親、40代。ふつーのサラリーマンです。

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